「資格」と一言に行っても多種多様に有りますが、ここでは建築系・消防系・電気系等の主に工業系の資格のみを紹介します。
紹介資格  電気系  通信系  熱源系  消防系  建築系  管理系 その他

電気系
資格の名称 実施機関 試験日 業務内容
第2種電気工事士 (財)電気技術者試験センター 6・7月 一般用電気工作物の電気工事
第1種電気工事士 10・12月 自家用電気工作物のうち最大電力500キロワット未満の需要設備の電気工事等
第3種電気主任技術者 8月 電圧が5万ボルト未満の電気工作物の工事、維持及び運用に関する保安の監督
第2種電気主任技術者 8・11月 電圧が5万ボルト以上17万ボルト未満の電気工作物の工事、維持及び運用に関する保安の監督
第1種電気主任技術者 8・11月 電気工作物の工事、維持及び運用に関する保安の監督
2級電気工事施工管理技士 (財)建設業振興基金 11月 営業所ごとに置く専任の技術者並びに建設工事の現場に置く主任技術者及び監理技術者の有資格者
一般建設業の営業所の専任技術者(又は主任技術者)となり得る国家資格
1級電気工事施工管理技士 6・10月 営業所ごとに置く専任の技術者並びに建設工事の現場に置く主任技術者及び監理技術者の有資格者
特定建設業の営業所の専任技術者(又は監理技術者)となり得る国家資格
通信系
資格の名称 実施機関 試験日 業務内容
アナログ1種工事担任者 日本データ通信協会 5・11月 アナログ伝送路設備に端末設備又は自営電気通信設備(以下「端末設備等」という。)を接続するための工事
アナログ2種工事担任者 アナログ伝送路設備に端末設備等を接続するための工事(端末設備等に収容される電気通信回線の数が50以下であって内線の数が200以下のものに限る。)
アナログ3種工事担任者 アナログ伝送路設備に端末設備を接続するための工事(端末設備に収容される電気通信回線の数が1のものに限る。)
デジタル1種工事担任者 デジタル伝送路設備に端末設備等を接続するための工事並びにアナログ第3種の工事の範囲に属する工事
デジタル2種工事担任者 デジタル伝送路設備(回線交換方式によるものに限る。)に端末設備等を接続するための工事並びにデジタル第3種の工事の範囲に属する工事
デジタル3種工事担任者 デジタル伝送路設備に端末設備を接続するための工事(接続点におけるデジタル信号の入出力速度が、毎秒192キロビット以下のものであって、端末設備に収容される電気通信回線の数が1のものに限る。)並びにアナログ第3種の工事の範囲に属する工事
アナログ・
デジタル総合種
アナログ伝送路設備又はデジタル伝送路設備に端末設備等を接続するための工事
伝送交換主任技術者資格者 2・9月 電気通信事業の用に供する伝送交換設備及びこれに附属する設備の工事、維持及び運用
線路主任技術者資格者 電気通信事業の用に供する線路設備及びこれらに附属する設備の工事、維持及び運用
熱源系
資格の名称 実施機関 試験日 業務内容
ボイラー整備士 (財)安全衛生技術試験協会 年4回 全ボイラー及び第一種圧力容器の整備の業務
2級ボイラー技士 毎月

伝熱面積が25m2未満のボイラー取扱作業主任者

1級ボイラー技士 年6回

伝熱面積が500m2未満のボイラーの取扱作業主任者

特級ボイラー技士 10月

全てのボイラー取扱作業主任者の業務

第3種冷凍機械保安責任者 高圧ガス保安協会 11月 一日の冷凍能力が100トン未満の製造施設に関する保安に携わることができます。
第2種冷凍機械保安責任者 11月 一日の冷凍能力が300トン未満の製造施設に関する保安に携わることができます。
第1種冷凍機械保安責任者 11月 全ての冷凍の製造施設に関する保安に携わることができます。
消防系
資格の名称 実施機関 試験日 業務内容
乙種消防設備士 (財)消防試験研究センター  年1〜8回 乙種消防設備士は消防用設備等の整備、点検
甲種消防設備士 年1〜8回 甲種消防設備士は、消防用設備等の工事、整備、点検
丙種危険物取扱者 年4回 特定の危険物の取扱
乙種危険物取扱者 年6回 特定の種類の危険物の監督・取扱
乙種4類危険物取扱者 毎月 ガソリン、アルコール類、灯油、軽油、重油、動植物油類などの引火性液体の危険物の監督・取扱
甲種危険物取扱者 年4回 全種類の危険物の監督・取扱
消防設備点検資格者 (財)日本消防設備安全センター 年4回 消火栓、消火器、火災報知器、救命袋、スプリンクラーの等の設置維持・管理をするのが消防設備士の仕事で,
整備や点検の責任者として働ける
特定防火対象物点検資格者 毎月 特定防火対象物の用途の実態や消防計画に基づいた防火管理の実施状況等の火災予防に係る事項も含めて総合的に点検点検資格者
自衛消防技術認定 東京消防庁 毎月 事業所の自衛消防組織の自衛消防業務を行うための認定資格
防災センター要員 東京消防設備保守協会 毎月 大規模な建物で、防災センターに 勤務する者に必要な一定の講習を修了し、災害に対応できる必要な知識、 技術を兼ね備えた法令上の資格者
建築系
木造建築士 (財)建築技術教育普及センター 6・9月 木造の建築物に関し、設計、工事監理等の業務を行う資格
2級建築士 6・9月 設計、工事監理等の業務を行う資格(高さ、面積に制限がある)
1級建築士 7・10月 設計、工事監理等の業務を行う資格
2級建築施工管理技士 (財)建設業振興基金 11月 営業所ごとに置く専任の技術者並びに建設工事の現場に置く主任技術者及び監理技術者の有資格者
一般建設業の営業所の専任技術者(又は主任技術者)となり得る国家資格
1級建築施工管理技士 6・10月 営業所ごとに置く専任の技術者並びに建設工事の現場に置く主任技術者及び監理技術者の有資格者
特定建設業の営業所の専任技術者(又は監理技術者)となり得る国家資格
2級管工事施工管理技士 全国建設研修センター 9月 営業所ごとに置く専任の技術者並びに建設工事の現場に置く主任技術者及び監理技術者の有資格者
一般建設業の営業所の専任技術者(又は主任技術者)となり得る国家資格
1級管工事施工管理技士 9・12月 営業所ごとに置く専任の技術者並びに建設工事の現場に置く主任技術者及び監理技術者の有資格者
特定建設業の営業所の専任技術者(又は監理技術者)となり得る国家資格
特殊建築物調査資格者 財団法人 日本建築防災協会 10月 特殊建築物等では、建築基準法第12条第1項により定期調査が義務付けられており、この調査業務を行うのが「特殊建築物等調査資格者」
建築仕上診断技術者 (社) 建築・設備維持保全推進協会 タイル外壁、モルタル塗り外壁や屋上防水などの建築仕上げ部分の診断のエキスパート
民間資格
昇降機検査資格者 日本建築設備・昇降機センター 10月 定期的に、昇降機(エレベーター、エスカレーター等)及び遊戯施設(ジェットコースター、観覧車等)の安全確保のための検査
建築設備検査資格者 10月 定期的に建築設備(換気設備、排煙設備、非常用の照明装置、給水設備及び排水設備)の安全確保のための検査を行い、その結果を特定行政庁へ報告する制度の定期検査を行うことのできる資格
建築設備士 (財)建築技術教育普及センター 6・8月 建築設備士は,建築設備全般に関する知識及び技能を有し、建築士に対して、高度化・複雑化した建築設備の設計・工事監理に関する適切なアドバイスを行える資格者
給水工事主任技術者 財団法人 給水工事技術振興財団 10月 給水装置工事に関する技術上の管理、給水装置工事従事者の技術上の指導監督、給水装置が構造・材料基準に適合しているかの確認および、水道事業者との給水装置工事に関する一定の事項に係る連絡調整を誠実に行うことを業務とし、給水装置工事の技術上の総括者として工事の適正な施工を確保するための責任と地位を与えるもの
管理系
建築物環境衛生管理技術者 (財)ビル管理教育センター 10月 建築物における衛生的環境の確保に関する環境衛生上の維持管理
2級ビル設備管理技士 中央職業能力開発協会 年2回 働く人々の有する技能を一定の基準により検定し、国として証明する国家検定制度
職業訓練指導員試験の受験資格にもなる
1級ビル設備管理技士 同上
ビルクリーニング技能士 (社)全国ビルメンテナンス協会 7月 ビルクリーニング技能検定は、ビルにおける環境衛生維持管理業務のうち、ビルの所有者から委託を受けて行うビルクリーニング作業について必要な技能を評価するものです
その他
ファシリティーマネージャー (社) 日本ファシリティマネジメント推進協会 7月 企業・団体などの組織体の全施設及び環境(ファシリティ)を経営的視点から総合的に企画・管理・活用する経営管理活動(ファシリティマネジメント)に関わる新たな専門家
エネルギー管理士(熱・電気) 省エネルギーセンター 8月 エネルギーの使用の合理化に関する法律」に基づくエネルギー管理指定工場のエネルギー管理
技術士 社団法人 日本技術士会 10月  技術士」は,「技術士法」に基づいて行われる国家試験に合格し,登録した人だけに与えられる称号です。国はこの称号を与えることにより,その人が科学技術に関する高度な応用能力を備えていることを認定することになります。
無線技師 日本無線協会 3・9月 無線通信の技術操作
無線通信士
情報処理技術者 情報処理推進機構 6・12月 情報システム開発・運用側の専門能力を問うための資格